インフレ局面では、物価上昇によって生活コストが増えるだけでなく、株式投資にも大きな影響が及びます。
金利や資源価格の動きに左右されやすい市場で、どんな銘柄がインフレに強いのかを理解しておくことは、中級者にとって必須のスキルです。
本記事では、日常生活に身近な企業から資源関連株、さらにはETFまで具体例を挙げながら、インフレと株式投資の関係をわかりやすく解説します。
今回の記事はこんな方にオススメ
- インフレ局面にも強い銘柄が知りたい人
- 長期投資をしている人
目次
1. インフレの基礎知識と株価への影響
▶インフレとは
インフレ（inflation）とは、モノやサービスの価格が持続的に上昇する現象のことです。例えば、100円だったパンが数年後に120円になれば、その分お金の価値は相対的に下がります。
▶インフレと株価の関係
インフレは株価に複雑な影響を与えます。一般的に以下のように整理できます。
①プラスの影響
・価格転嫁力のある企業は利益を維持または拡大できる
・実物資産（不動産やコモディティ関連）の価値上昇が追い風
②マイナスの影響
・金利上昇により株式の割引価値が下がる
・コスト上昇を価格に転嫁できない企業の利益圧迫
インフレ局面では「強い銘柄」と「弱い銘柄」の差が鮮明に出ます。
2. インフレに強い銘柄の特徴
▶価格転嫁力のある企業
インフレ時に最も重要なのは「コスト上昇を販売価格に反映できるか」です。独占的な地位を持つ企業やブランド力のある企業は有利です。
例①：コカ・コーラ（KO） → 世界的ブランドで価格転嫁力が高い
例②：マクドナルド（MCD） → 飲食業界で圧倒的なブランド力
▶実物資産を持つ企業
不動産や資源を保有する企業は、インフレ時に資産価値が上がります。
例①：三菱地所（8802）、三井不動産（8801） → 不動産セクター
例②：BHPグループ（BHP）、リオ・ティント（RIO） → 資源大手
▶ ディフェンシブセクター
景気に左右されにくい業種はインフレ下でも安定します。
例①：ヘルスケア → ジョンソン＆ジョンソン（JNJ）
例②：公益株 → 東京電力（9501）、デューク・エナジー（DUK）
3. インフレに強い業種・セクター別の具体例
▶エネルギーセクター
原油・天然ガスの価格上昇はインフレを引き起こす要因の一つ。エネルギー企業は利益を拡大しやすいです。
①エクソンモービル（XOM）
②シェブロン（CVX）
③日本株では INPEX（1605）
▶素材・資源関連
インフレ局面では金属・農産物などの需要が増加します。
①住友金属鉱山（5713）
②バリック・ゴールド（GOLD）
▶不動産（REIT含む）
インフレ下では賃料上昇や資産価値上昇が期待できます。
①日本リート市場：日本ビルファンド投資法人（8951）
②米国REIT：Vanguard Real Estate ETF（VNQ）
▶生活必需品
消費者が必ず購入する商品を扱う企業は強いです。
①P&G（PG）
②ユニリーバ（UL）
4. インフレに強いETFの活用法
▶米国株インデックス型ETF
米国市場は世界の成長エンジンであり、インフレ環境下でも強さを発揮するセクターが含まれています。
①SPDR S&P 500 ETF（SPY）
→ S&P500指数に連動し、米国主要500社へ分散投資。インフレ時にはエネルギー・生活必需品セクターが支えとなります。
②Vanguard Total Stock Market ETF（VTI）
→ 米国株式市場全体に投資できるETF。小型株も含むため成長余地が大きいです。
▶セクター特化型ETF
インフレに直接恩恵を受ける分野へ集中投資する戦略になります。
①iShares U.S. Energy ETF（IYE）
→ エネルギー関連企業（XOM、CVXなど）を中心に構成。原油価格上昇時に高いリターンを期待できます。
②iShares U.S. Materials ETF（IYM）
→ 化学品、金属、建材など資源関連企業を網羅。資源高に強いです。
③Utilities Select Sector SPDR Fund（XLU）
→ 公益事業に特化。ディフェンシブ性があり、安定配当が魅力です。
▶コモディティ連動型ETF
インフレ時に最も注目されるのがコモディティです。
①SPDR Gold Shares（GLD）
→ 金価格に連動。歴史的に「インフレヘッジ資産」として最も有名です。
②Invesco DB Commodity Index Tracking Fund（DBC）
→ 原油・ガス・金属・農産物など幅広いコモディティに分散投資ができます。
▶不動産・REIT ETF
不動産はインフレに強い資産の代表格です。
①Vanguard Real Estate ETF（VNQ）
→ 米国REITに分散投資。賃料上昇が収益を押し上げます。
②日本株なら NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型ETF（1343） が代表的です。
5. インフレに弱い銘柄の特徴と具体例
▶価格転嫁力のない企業
競争が激しく、コスト上昇を価格に転嫁できない企業は業績が圧迫されます。
例①：外食チェーンの一部（低価格路線のファストフードやファミレス）
→ 原材料価格・人件費が上がっても、価格を上げると客離れのリスクがあります。
例②：小売業（ディスカウント業態など）
→ 低価格競争が激しく、値上げが難しいです。
▶借金が多い企業（高負債企業）
インフレ下では中央銀行が利上げを行うケースが多く、借入金利負担が急増します。
例①：航空会社（JAL、ANA） → 機体購入などで多額の負債を抱えることになります
例②：不動産デベロッパーの一部 → 開発資金調達コストが上昇します
▶高PERのグロース株
インフレに伴う金利上昇は「将来の利益を割り引く」ため、PERの高い成長株は割高感が意識されやすくなります。
例①：未上場に近いスタートアップ株
例②：利益が出ていないハイテク企業（ARKKで組み入れられるような新興グロース銘柄など）
▶分配金を出さない銘柄
インフレで実質的な購買力が低下する中、キャッシュフローが得られない銘柄は相対的に魅力が薄くなります。
6. 投資戦略とポートフォリオ構築の考え方
インフレ下での株式投資は「守りと攻めのバランス」が重要です。以下に、戦略とポートフォリオ例を具体的に紹介します。
▶セクター分散の基本
インフレ時には、エネルギー・資源・生活必需品・不動産といった「インフレ耐性のあるセクター」に厚めに配分します。
例：セクター配分イメージ
・エネルギー：20%
・生活必需品：15%
・ヘルスケア：15%
・不動産（REIT含む）：10%
・コモディティETF（金など）：10%
・残りは市場全体（S&P500などインデックス）：30%
▶高配当株を取り入れる
インフレによる購買力低下を配当収入でカバーする戦略です。
①米国ETF
・VYM（バンガード・米国高配当株ETF）
・HDV（iシェアーズ・コア米国高配当株ETF）
・SPYD（SPDRポートフォリオS&P500高配当株ETF）
②日本株
・三菱HCキャピタル（8593）
・日本たばこ産業（2914） など安定高配当株
▶ゴールド・コモディティをヘッジに活用
株式市場が不安定になった時、金や資源は「価値の保存手段」として機能します。
①GLD（SPDR Gold Shares）
②DBC（広範囲コモディティETF）
▶インフレ連動債（TIPS）の活用
株式だけではなく、債券の中でも「インフレ連動国債」をポートフォリオに加えるのも有効です。
・iShares TIPS Bond ETF（TIP）
▶投資家タイプ別の戦略
・保守型（安定志向）：生活必需品株、公益株、REITを多め
・バランス型：S&P500＋高配当株＋ゴールド
・積極型（リスク許容度大）：エネルギー・素材ETFに厚めに配分
7. まとめ
インフレは投資家にとってリスクであると同時にチャンスでもあります。
価格転嫁力のある企業、実物資産を保有する企業、ディフェンシブセクターの株はインフレ下でも比較的安定しています。また、ETFを活用すれば手軽に分散投資が可能です。
投資中級者であれば、インフレ対策としてセクター分散を意識し、高配当株や資源株、生活必需品株を組み合わせたポートフォリオを構築すると良いでしょう。